鳥インフル
十和田湖鳥インフル 中国05年と同系統
2008-5月30日8時0分配信 産経新聞
秋田、青森両県の十和田湖畔と北海道のハクチョウから強毒性の鳥インフルエンザウイルス(H5N1型)が検出された問題で、環境省の専門家会合は29日、このウイルスが2005年に中国大陸で発生した鳥インフルエンザウイルスと同じ系統に属すると発表した。また、「感染は局所的、単発的に起きたもの。今後広がると考えにくい」との見解で一致した。
秋田と北海道で見つかったハクチョウのウイルスの遺伝子を、世界中の約50以上のH5N1型ウイルスの遺伝子と比較したところ、2005年に中国南部やベトナムなどで発生したものと同じ系統だったという。日本のウイルスは、現在韓国の家禽(かきん)で流行しているウイルスと遺伝子配列が同じであることがわかっているが、3年前の大陸のウイルスが韓国や日本に伝わった経緯はわからないという。
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6月18日21時8分配信 毎日新聞
東京都福祉保健局は18日、品川プリンスホテル(東京都港区)で12、13日に開かれた美容院業界の研修会で昼食の弁当を食べた95人が下痢や腹痛などの食中毒症状を訴え、うち男性5人が病院で治療を受けたと発表した。全員軽症で快方に向かっている。みなと保健所はウェルシュ菌による食中毒とみて、弁当を作った同ホテルの「和食宴会厨房(ちゅうぼう)」を17日から6日間の営業停止処分とした。
研修会には465人が出席したが、発症した95人は全員、12日昼に出された弁当を食べていた。
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鳥インフルエンザウイルスは実はもっと怪しいのではないかと思う。
「弁当を食べた95人」は分かりにくくて、
食べたのが何人で発病したのが何人かよく分からない。
せめて
「弁当を食べた中の95人が」くらいだと分かる。
「弁当を食べた全員の95人が」ではないのだろう。多分。
こんな事を書いているのも、
ある日、プリンスホテルで、鳥のつくねが出され、その中に
鳥インフルエンザウィルスが含まれていて、
もちろん加熱してあるからいいはずなのだけれど、
記事にあるように「伝わった経緯はわからない」なんて
無責任に書かれてしまいそうだからだ。
品川プリンスホテルでいまどき食中毒が起こっているわけで、
多分、プリンスの裏のゴミ捨て場に集まるねずみが一番先に死ぬだろう。
そして高輪を歩いている人たちが、
妙にねずみの死骸が目に付くと思っているうちに、
インフルエンザが流行を始めるという仕組みだ。
白鳥と接触する動物はなんであるかよく知らないが、
多分、白鳥を生で食べる動物もいるはずだ。
四川省では今回大地震のあとに大雨が降って、
大変らしい。
ドサクサのうちにいろんな感染も起こるだろう。
いい医療を受けたいが、お金は出さず
医療再生にはなぜ負担増が必要か◆Vol.2
「いい医療を受けたいが、お金は出さず」
情報不足で、医療の「事実」が正しく認識されていないことが原因
第1回では、医療提供体制から見た現状認識を語ってもらったが、では患者側はどう見ているのか。「いい医療を受けたいが、お金は出したくない」という認識の人が多いという結論だ。「それは子供が、おもちゃが欲しい、と駄々をこねるのと同じ」と虎の門病院・小松秀樹氏は手厳しい。個々人の価値観の問題などではなく、正しい情報が伝わっておらず、「事実」を的確に認識していないことが理由だという。小松氏と慶應大・権丈善一氏の対談の第2回をお届けする。
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小松秀樹氏
――では患者さんは医療の現状をどう見ているのでしょうか。各種調査を見ても、患者さんの医療への満足度は必ずしも高くはありません。その上、「医療費は高い」という意識です。
権丈 二木立先生(日本福祉大学教授・大学院委員長)が、医療制度に関する満足度を国際比較しています(『社会保険旬報』2007年1月1日号)。医療の満足度は、医療費水準(一人当たりの医療費)と生活満足度、この二つの要因で説明できるという結果でした。一人当たりの医療費が低いほど、また生活満足度が低いほど、医療に対する満足度も低い傾向にあります。
つまり、日本人は何に対しても不満を訴えやすい国民性を持っているようで、生活満足度そのものが低いので、この点を割り引いて考える必要もあります。
小松 満足度を調査する場合の調査票の作り方も問題ですね。
権丈 二木先生が紹介されている国際比較は、各国とも同じ質問票を使っているので、この点は問題ありませんが。
小松 日本の大半の調査は、「文句を言いなさい」と促すための質問票です。「いい医療を受けるためには、お金を払ってもいい」と「最低限の医療でいいから、お金は払いたくない」といった質問票ならいいのです。しかし、現状で実施されている多くの調査は、例えば、「わが国の国民医療費について」や「医療費に係る国民の負担」について尋ね、「非常に高いと感じる」「やや高いと感じる」「やや低いと感じる」「非常に低いと感じる」という選択肢から選んでもらうやり方です。
この前、内田樹先生(神戸女学院大学文学部総合文化学科教授)と対談したのですが、その際、「庶民社会の無責任」という言葉が出てきました。日本の報道は「市民社会」を前提としていない、「庶民社会」を前提にしていると。「庶民社会」では、堅牢な社会システムが作られており、それが世の中を抑圧的に支配しています。その社会システムが機能不全に陥った際は、文句を言うのが庶民の役割で、「不満のリスト」を長くするほど、社会にとっていいことだとされます。それを前提に新聞も作られている。
「文句を言いなさい」と言っている社会システムで調査しても、限界があります。
――「文句を言う社会」だと、医療の現状に不満を抱いていても、「ではお金を出して、いいシステムを作りましょう」という話には展開しにくい。
小松 「いい医療を受けたいが、お金は出したくない」と言うのは、子供が「おもちゃが欲しい」と駄々をこねるのと、ほとんど同じです。この要求に応えるのは無理です。この矛盾に全然気付かせずに、満足度調査を実施しても意味はありません。
権丈 「おもちゃが欲しいけど、お金は出さない」という意識を持っていればまだいいのですが、「お金を出しているのに、なぜおもちゃをくれないのか」と思っている方が多いのも問題ですね。
――なぜそうした不満になるのでしょうか。
小松 医療制度や医療費のあり方について、あまり考えてこなかったからでしょう。国民負担率はデータがそろうOECD27カ国中、下から5番目と低い(財務省データ)。そんなことも知られていません。
権丈善一氏
権丈 一般紙が一面で、日本の医療政策を低医療費政策として取り上げたのは2007年1月23日の毎日新聞が初めてです。そこではGDPに占める日本の医療費割合が「先進7カ国(G7)の水準にほど遠く、差が広がるばかり。2003年のG7平均は10.1%で、日本はG7平均に比べて医療費の支出が2割も少なく」、医師数も「OECD平均に達するには、医師を1.5倍に増やす必要があると」と指摘しました。誰もがすぐに入手でき、かつ医療に関心のある人の間では当たり前のデータなのに、それまで一般紙はほとんど取り上げず、国民の多くが知らなかった。
先日、この企画に係わった記者と話をしていたら、医療クライシスの企画が始まるまで彼らの多くも、日本が低医療費政策であることを知らなかったらしいです。これは不思議なことです。私が初めて書いた書評は、『エコノミスト』から頼まれた二木先生の『世界一の医療費抑制政策を見直す時期』なのですが、これが出されたのは1994年ですよ。毎日新聞が2007年の段階で取り上げたのは、前年に上梓された小松先生の『医療崩壊』の影響もあったのでしょう。毎日新聞が医療クライシス特集を開始した直後から、各紙が日本の医療崩壊を取り上げるようになりましたが。
私は、大学の授業や一般人向けの講演会で社会保障について話す際、まず「日本の医療費は、OECD諸国の中でも低い」ことを言わなければなりません。学生はこのくらいで驚きます。そこから始めないと、彼らは日本の医療費は高いと思っていますし、競争市場のおかげでアメリカの医療費は安いと思っていますので。
小松 記者さえも、知らなかった方が多いのでは。
権丈 いまだに「医療は市場原理に任せるべき」と主張される方がいます。医療を市場にゆだねた米国の方が、日本と比べて医療費が安いと思っているのでしょう。医療に関する基本的な情報が伝わっていないのです。
――報道する側の不勉強に加えて、さらにさかのぼって情報を出す行政当局が情報をコントロールしているという事情があるのですか。
権丈 情報操作があるなどと批判する方もいらっしゃいますけど、そういうサスペンス仕立ての問題ではなく、世の中の「常識」が原因だと思います。「常識」が、見るべき「事実」見たい「事実」を選択している結果、正しい「事実」を見てくれないのです。年金も同じですが、普通の人が自信を持って信じ切っている素人の常識と専門家の常識とはあまりにも距離があるんですね。
小松 報道する側、さらにはその受け手の思い込みは、すごく大きいと思います。
権丈 医療に限らず、税金の問題をはじめ、どの分野でもそうですね。素人の常識と専門家の常識の乖離は、いずこも甚だしい。最近の動きを見ると、新聞よりテレビの方が強いですね。例えば、日銀総裁問題、道路特定財源問題、そして後期高齢者医療制度の問題は、新聞は比較的冷静に論じようとしていましたが、テレビに「3連敗」してしまった感があります。
小松 テレビは悲惨な一部の状況だけを報道しており、後期高齢者医療制度の全体像などは全然伝えていません。
権丈 医療について正しく理解してもらうためには、人々の「思い込み」をなくす必要があり、突き詰めれば教育から見直すことが重要です。これは昔から長年言われていることであり、医療だけでなく、税や年金、社会保障全般についても同様で、教育段階、つまりメディアの影響をあまり受けない子どもの頃からきちんと教えなければなりません。
ところがそれをやってこなかったので、「日本が低医療費政策を取っている」「医師の給与もさほど高くはない」「医師は大変な状況で働いている」などという「事実」が伝っていないのです。税にしろ社会保障にしろ、義務教育段階での教育が重要というのは、結局のところ、大人に情報を提供する今日のメディアは商業主義に走る傾向が強すぎてあまり信頼できなというはなしと裏返しのことなのですけどね。
――医療者の間では、「日本の医療費は諸外国と比べて安い」というのは常識なのに、医療界以外の方の多くはそう考えていない。それは認識の違いではなく、そもそも情報を知らない。医療のあり方を議論する前に、情報を正しく伝えることが重要だという結論です。
小松 私は様々な場で話をしています。新聞やテレビの興味を引く「言説」を出すと、彼らはそれを取り上げるようになります。とにかく、医療者側から語り、情報を出し続けることが重要だと思います。
過剰な恐怖防ぐ仕組み解明 群馬大がマウス実験で
過剰な恐怖防ぐ仕組み解明 群馬大がマウス実験で
記事:共同通信社 提供:共同通信社 【2008年6月18日】
恐怖を感じるような体験をした際、脳内の特定のタンパク質が、過剰な恐怖記憶を作らないよう「ブレーキ役」として働いていることを、群馬大の児島伸彦(こじま・のぶひこ)講師(神経薬理学)らのグループがマウスの実験で突き止め、18日付の米専門誌に発表した。
過剰な恐怖記憶は、心的外傷後ストレス障害(PTSD)の原因になるため、グループは、このタンパク質の研究を進めることで、PTSDなどの予防や治療に役立つ可能性があるとしている。
タンパク質は「アイサー」と呼ばれ、遺伝子からタンパク質が合成される転写という段階にかかわることが知られている。
グループは、遺伝子組み換え技術を使ってアイサーを持たないマウスと、アイサーが余分に働くように操作したマウスを作製。両方のマウスに、ブザー音を聞かせながら電気ショックを与える恐怖体験をさせた後、しばらくしてから再びブザーを聞かせ、恐怖感で身をすくませる時間の長さを比較した。
すると、アイサー欠損マウスはアイサーが余分なマウスに比べ、すくんだ時間が4倍余り長かった。グループによると、恐怖が記憶として残る際、ある種のタンパク質が脳内で合成されることが分かっており、アイサーはその合成を抑制する働きがあると考えられるという。
児島講師は「アイサーの機能をより詳しく解明するため、さらに研究したい」と話している。
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恐怖記憶に「ブレーキ役」 群馬大チームが特定、PTSD治療へ応用期待
記事:毎日新聞社 提供:毎日新聞社 【2008年6月18日】
たんぱく質:恐怖記憶に「ブレーキ役」 群馬大チームが特定、PTSD治療へ応用期待
動物が過去の体験を「恐怖記憶」として形成するのにブレーキをかけるたんぱく質を、児島伸彦群馬大講師の研究チームがマウス実験で突き止めた。過剰な恐怖記憶が原因とみられる心的外傷後ストレス障害(PTSD)の研究や治療に役立つ可能性がある。米神経科学誌に掲載される。
研究チームは、神経細胞の興奮状態が過剰な恐怖記憶を作ると考え、興奮時に作られるたんぱく質「ICER(アイサー)」に注目した。
そこで、遺伝子操作でアイサーを作らないマウスを作り、電気ショックと同時にブザー音を聞かせた。翌日ブザー音だけを聞かせると、このマウスは体をすくめたが、その時間は通常のマウスに比べて2倍も長いことが分かった。逆に、アイサーを過剰に作るマウスでは、すくんでいる時間が通常マウスの半分以下だった。
一方、砂糖水を与える「楽しい記憶」の実験では、3種類のマウスの行動に大きな差はなく、アイサーが恐怖記憶の「ブレーキ役」になっていることが裏付けられた。
記憶形成の「アクセル役」のたんぱく質として「CREB(クレブ)」が知られているが、ブレーキ役は不明だった。児島講師は「2種類のたんぱく質のバランスを調節できれば、恐怖記憶の強さを変えられるかもしれない」と話す。