SSRI作用図 自己レセプターの脱感作まで2週間
これはもうすこし詳しい図になります。
レセプターには、シナプス後レセプター(みずいろ)と
シナプス前自己レセプター(赤)があります。
ピンクがSSRIで、これが赤い自己レセプターとくっつくと、
「もうセロトニンは一杯だから、セロトニンを出さなくていいよ｣と命令します。
でもそれだとうつの場合には困るのです。
もっとたくさん出して欲しいのですから。
そこで、SSRIを飲み続けると、「脱感作｣されます。
赤いレセプターがどうであっても、
セロトニンを出して欲しいというんだね、と理解してくれます。
そのようにして、セロトニンが増えるまで、
1－2週間かかります。
SSRIの作用の仕組み
一度放出されたセロトニンの粒は、
一部は自分の細胞に再度取り込まれて、
再利用されます。
SSRIはこの再取り込みを阻害して、
シナプス間隙のセロトニン量を多くします。
セロトニンが戻る口をブロックしています。
口渇や便秘が起こるのはどうしてでしようか。
セロトニンに関係する神経は、お腹にも広く分布しています。
だから、SSRIは一時的にお腹にも効いてしまいます。
また、中枢性に吐き気などを起こすとも考えられています。
いずれも一時的なものですから心配はありません。
勉強してみると、うつについては誤解が多い
図書館や本屋さんなどで、調べてみましょう。
誤解がいろいろとあるかもしれません。
うつ病は「セロトニン欠乏症」といっていいのだということ、
知っていましたか？
奥さんからさりげなく一言、受診を勧める
ご本人は、医者に行くのは｢負け｣だと
思っていたりしますので、
訂正してあげましょう。
合理的に対処たほうが得策です。
不安にもいろいろな種類があります
一般に不安と呼んでいるものも、
分類すると、いろいろあります。
パニック障害 PD 強い不安発作のアタック
全般性不安障害 GAD いつもおこりそう
社会不安障害 SAD 対人場面で苦手、会議など
強迫性障害 OCD 自分でもばかばかしいと思うのに、やめられない、考えないでいられない
外傷後ストレス障害(心的外傷後ストレス性障害) PTSD トラウマの後の障害
うつ=身体+こころ
うつは精神の症状も出ますが、からだの症状もあれこれ出て、悩ましいものです。
更年期かと思ったり、自律神経失調症か、慢性疲労症候群か、あるいは軽い
月経前緊張症(PSM)かなどと、いろいろに思います。
うつ病素因のある人の神経細胞
うつ病の素因のある人は、セロトニンが少ない → 補うために受容体を多くしている → 過敏性が生じている → だから、多くなったレセプターを減らすことが「うつ体質」の改善になります → そのためにSSRIが有効です
サラリーマンのうつの典型的な始まり
大体、こんな風にして始まります。
なぜかいつも、メールが一杯、ハードディスクも一杯です。
男性更年期かなとも思いますね。
半分以上は身体症状であることもあります。
うつにはいろいろな症状があり、全部まとめてよくよるわけではない
うつにはいろいろな症状がある。
全部が一度によくなるわけではない。
横が時間軸。
だんだんよくなるのは確かだけれど、
それぞれの時期で、症状が出たり消えたりしている。
福利厚生費が８年連続過去最高を更新
日本経団連は１月３１日、第５１回福利厚生費調査（２００６年度）の集計結果の概要 <PDF> を発表した。これによると、法定福利費、法定外福利費がともに増加し、企業が負担した福利厚生費が過去最高を更新したことなどが明らかとなった。同調査結果の概要は次のとおり。
企業が負担した福利厚生費は、従業員１人１カ月平均１０万４７８７円（前年度比１．０％増）と、４年連続で１０万円台となり、８年連続で過去最高を更新した。そのうち、社会保険料等の企業拠出分である「法定福利費」は７万６４３７円（同１．３％増）、企業が任意に行う福祉施策に要する費用である「法定外福利費」は２万８３５０円（同０．２％増）となった。
現金給与総額に対する比率は、福利厚生費全体で１７．８％（前年度と同じ）となり、そのうち、法定福利費は１３．０％（前年度比０．１ポイント増）、法定外福利費は４．８％（前年度と同じ）である。
法定福利費の増加は、月例給与と賞与・一時金を含めた現金給与総額（５８万７６５８円）の伸び（前年度比０．７％増）と厚生年金保険料率の改定に伴うものである。なお、法定福利費も過去最高額となっている。また、厚生年金保険は、調査開始以来はじめて４万円を超えた。
法定外福利費は全体では微増となっているが、項目別にみると、「医療・健康」「ライフサポート」「慶弔関係」「文化・体育・レク」「福利厚生代行サービス」が増加し、「住宅関連」「共済会」では減少した。法定外福利費のおよそ半分を占める住宅関連費用の減少を医療・健康やライフサポート費用の伸びが相殺する形となった。
法定福利費と退職金の伸びが目立つ
右図は、１９７０年度の現金給与総額、法定福利費、法定外福利費、退職金それぞれの額を１００としたときの推移を表したものである。法定外福利費は現金給与総額とほぼ同じ伸びを示しているものの、法定福利費と退職金は、現金給与総額の伸びを大幅に上回っており、総額人件費の観点から、企業にとって重要な要素となっていることがわかる。
大企業ほど高いメンタルヘルス対策
なお今回、１６年ぶりに費用調査のほかに附帯調査を実施した。調査項目は、企業の住宅施策とメンタルヘルス対策。住宅施策では、今後の社宅施策のあり方を社宅形態（社有・借上単身用、社有・借上世帯用）ごとにたずねたところ、すべての形態において「現状維持」という回答が多かったものの、一部で近年の新卒採用拡大に合わせ単身用社宅を拡大させるという回答もみられた（社有単身用で全体の７．５％）。
企業のメンタルヘルス対策の取り組みについて、企業規模別に分析すると、実施率は大企業ほど高い結果となっているが、５００人未満企業では「実施を検討中」とする回答が多い。メンタルヘルス対策の重要性が叫ばれる中で、中小企業においても今後導入が進んでいくものと思われる。
日本経団連福利厚生費調査は、１９５５年度から毎年実施し、今回で５１回目。半世紀にわたる企業の福利厚生費の動向を把握できる日本において唯一、毎年実施している福利厚生費の調査である。同調査は、法定福利費、法定外福利費の各項目について企業の年間負担総額を年間延べ従業員数で除した１人１カ月当たりの平均値（加重平均）を産業別、規模別に算出したものである。回答企業数は６３７社（附帯調査は６２３社）。
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大企業ほど、メンタル対策が進んでいるのは、事実だと思う。
知っていてもやらないのではなくて、
実際に何も知らないらしい。
先日、小企業のオーナー一族の人が患者さんと来て、
「被告尋問」のようなまねをしていた。
会社を伸ばすには何が必要か、勘違いしているようで、
自分の給料がどこから出ているかも理解できていないらしい。
小企業では、一人の勘違いの影響が大きい。
大企業なら、二、三年すれば異動にもなるが。
中小企業はこれから経営も厳しくなるし、
人材の枯渇してくるし、
大変だと思う。
